今や40人に1人は「生殖補助医療（ART）」で生まれている時代。欧州生殖医学界の報告では、全世界においてART出生児数が年間23万人、累計500万人を超えたとも言われています。
日本で不妊症に悩むカップルは5.5組に1組といわれ、何らかの不妊治療を受けている人は50万人と推測されています。
どんどん増えているのが現状です。
原因は様々ですが、高年齢出産化や、ストレス、環境ホルモンによる疾患が増えているなどの影響は大きいといえるでしょう。
最近は保険もつくられました。
「特定不妊治療」に国内初の保険です。不妊治療の費用が問題になっている昨今、こちらの保険の内容としては対外受精など、特定不妊治療に5万円から10万円、最大で12回買い受け取れるほかに出産した際、その回数に応じて最大100万円をサポートしてくれます。
また、乳がんの罹患者数は最近の20年間で2.6倍だそうです。
30代の女性の4人に1人子宮筋腫。
女性特有の疾患や不妊の悩みをかかえている方はどんどん増えています。食べ物やストレスから予想以上に私たち女性は大きな影響を受けているようです。
★日本医療政策機構のデータ
女性が働き続けるための健康面への配慮は 十分になされていない。日本の将来を考える上では、女性の健康への配慮が不可欠であり、女性の活躍 推進の取り組みには、健康増進に関連した施策も含めることが求められる。また、こうした施策の検討 にあたっては、女性の健康増進が社会にもたらす社会経済的な効果を幅広く捉え、議論する必要がある。そこで日本医療政策機構では、東京大学大学院薬学系研究科・五十嵐中特任准教授らと正規雇用 の女性 2,091 名(平均年齢 42.1 歳)を対象に研究を実施し、女性の健康増進が社会にもたらす影響 について、社会経済的側面から検証した。あわせて女性の活躍推進や健康増進に関する施策の国際 比較により、日本の現状と課題を明らかにした。
注目すべき調査結果
婦人科系疾患を抱えて働く女性の年間の医療費支出と生産性損失を合計すると、少なくとも 6.37 兆円にのぼる。(医療費 1.42 兆円、生産性損失 4.95 兆円) 月経随伴症状、乳がん、子宮頸がん、子宮内膜症といった婦人科系疾患の有無は、QOL および労 働損失時間とおおむね有意な関連が見られる。
★婦人科系疾患罹患者の医療費総額
平成 27 年 11 月労働力調査によれば、女性の就業者人口 (64 歳以下)は 2,474 万人8である。 医療費支出について、今回の調査では 596 人中 378 人 (63.4%)に医療費が発生し、その平 均値は 44,044 円であった。1 人あたりの医療費に直すと、平均 27,934 円、年間で 33.5 万円と なる。この 33.5 万円に推計人数 2,474 万人×17.1%を乗じて、総額は 1.42 兆円と推計された
★生産性損失の総額
生産性損失について、婦人科系疾患を有する者の平均の総労働損失 (%)は通常時 32.1%・月経時 35.0%であった。控えめに推計を行うため、通常時の生産性損失 32.1%を採用した。 女性の平均賃金は、平成 26 年賃金行動基本統計調査の女性の平均賃金を用いて364.12 万円と推計した。 この数値と推計人数 2,474 万人×17.1%、総労働損失 32.1%を乗じて、総額は 4.95 兆円と推計された。医療費と生産性損失の総額 医療費と生産性損失を合わせた金額は、合計で 6.37 兆円となった。
このデータからも、婦人科系疾患をもつ女性の医療費がかなりかかっていること。そして、増え続けている今、労働にも損失を与えることになるわけです。
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